テクニカル分析だけじゃダメ?FX取引でファンダメンタルが大事な理由


 

「FX取引で利益を出すには、ファンダメンタル分析テクニカル分析の両方が重要」ということはよくいわれます。

こんにちは、FXを愛してやまない大輔です。
僕は「経済」って聞くと難しそうなイメージで、最初はテクニカル分析しかしていなかったです。

あら?
大輔くんには最初に「経済ニュースもチェックしてね」って教えなかったかしら?

教えてもらいました・・・。
あ、でも今はちゃんとチェックしてますよ!

い、いかん、自分で自分の首を絞めてしまった・・・。

さて、気を取り直して、今回はファンダメンタル分析の基本的な意味から実際の投資での活用のポイントまで、総合的にまとめていきます。

 

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ファンダメンタルが持つ意味

FXにおけるファンダメンタルとは、国の経済状態などを表す指標のことです。

ファンダメンタルは英単語では「基礎的な」という意味になります。

 

経済や投資の用語として使われることが多く、投資の分野では「基礎的条件」と訳されます。

具体的には経済成長率や財政収支、物価上昇率などのデータがFXのファンダメンタルです。

これらのファンダメンタルを元に相場の動きを予想することをファンダメンタル分析といいます。

 

ファンダメンタルとテクニカルの違い

ファンダメンタルとテクニカルの違いは「どんな情報に注目するか」です。

ファンダメンタルは相場の動きに関わってくる出来事や、世界の経済、要人の発言などに注目します。

テクニカルはチャートの情報に注目するものです。

ファンダメンタル・テクニカル

チャートの情報というのは、移動平均線やボリンジャーバンドなどの「テクニカル指標」と呼ばれるものです。

どちらかが正しいということはなく、両方の手法を上手に合わせて活用していくことが大切です。

 

重要となる経済指標

ファンダメンタル分析で重要な経済指標は多数あります。

中でも特に注目されるのは米国雇用統計です。

 

理由は主に以下の3点です。

・アメリカの経済規模が大きいこと

・統計対象の幅が広いこと

・発表のタイミングが決まっていること

 

発表時期は毎月第1週で、月初めに発表される点もその月の世界経済の動向を予想する上で役立つわけです。

 

米雇用統計についてもっと詳しく知りたい方はこちらをご参考ください。

毎月必ずチェック!米雇用統計の波に乗って一気に利益を出そう!

 

その他の経済指標ではIFO景況感指数も重要になります。

これはドイツのIFO経済研究所が発表する企業景況感指数です。

ドイツはユーロで最大の経済大国のため、ドイツの景気は世界の為替相場にも大きく影響します。

 

各国の小売売上高も重要な指標です。

小売業の対象は一般消費者のため、この指標を見れば「その国の人々がどれだけ買い物をしているか」がわかります。

 

個人消費の動向をつかみやすい指標ということです。

他にも貿易収支鉱工業生産など、ファンダメンタル分析で役立つ経済指標は多数あります。

 

「織り込み済み」という表現

ファンダメンタル分析では、しばしば「織り込み済み」という言葉が使われます。

これは簡単にいうと「想定内」という意味です。

 

たとえば米ドルの価格が下がりそうなニュースが発表されたとしましょう。

そのニュースが事前にある程度予測できるものであれば、相場はすでに動いていることが多くあります。

 

「このようなニュースが発表されるだろうから先に米ドルを売っておこう」ということです。

特に定期的に起こるイベントの場合は「織り込み済み」になることが多くあります。

 

米ドルの場合FOMCがその1つの例です。

FOMCは連邦公開市場委員会のことで毎年8回開催されます。

 

アメリカの金融政策がここで決定されるため、特に米ドルの相場に強い影響を与えるのです。

日頃からアメリカや世界の政治経済のニュースに精通していれば、FOMCで決定する内容も予測できることがあります。

 

同じように、日本円なら日銀金融政策決定会合など、各国政府や連合体ごとに定期的なイベントがあるものです。

こうしたイベントでの決定内容や声明は、特に織り込み済みになりやすいといえます。

 

テクニカル分析と組み合わせて活用する

ファンダメンタル分析をするときには、テクニカル分析も合わせて行うようにしましょう。

テクニカルを併用することで、ファンダメンタルをより深く理解できるようになります。

理由は「ファンダメンタルの情報より先に相場が動いている」ということがあるためです。

 

たとえば日銀短観で「日本円相場が上昇する」と予想できるコメントが発表されたとします。

その時、その発表のかなり前から日本円が上がっているということは多いものです。

 

FXの取引高の大部分を占めている機関投資家やヘッジファンドは、一般の個人投資家とはまったく違う情報網を持っています。

そのため「チャートの方が日銀などの発表より先に変化している」ということは多いのです。

 

この時、日銀の発表前にテクニカル分析でチャートを見れば「この円相場の上昇はしばらく続くパターンだ」と気づくこともあるでしょう。

そして「相場が動く理由もないのになぜか?」というヒントになります。

 

「どこかに相場が動く理由がある」という仮説を立てて情報を収集すれば、通常なら見落としていた情報をキャッチできることもあるでしょう。

このように、テクニカルはファンダメンタルのヒントになることもあります。

ファンダメンタルを重視する場合も、むしろその理解を深めるためにテクニカルを学ぶべきといえるでしょう。

 

中長期的な投資戦略を立てる

特に中長期のスパンでFXに取り組むなら、ファンダメンタルの研究は欠かせません。

長期的に1つの国の政治や経済がどうなるかは、研究次第である程度予測できるものです。

 

ファンダメンタルの知識があればあるほど、中長期の投資では有利になります。

たとえば、ユーロ相場の長期予想で役立つのは、新たな国がEUに加盟することです。

 

EUに加盟した国ではユーロが広く使われるようになり、従来のその国の通貨の価値が下落することが多くなります。

「下がる」ということがわかっていれば、FXでは空売りによって利益を出すことが可能です。

 

2018年7月時点では、東ヨーロッパのウクライナなどがEUに接近しています。

「数年後にEUに加盟する」と予想できた時点で、それに合わせた仕込みをしておけば、長期的に大きな利益を出せるでしょう。

 

EU加盟のように、1つの国の歴史が変わる大きな局面では、テクニカルよりもファンダメンタルが圧倒的に有利になります。

中長期でFXに取り組むのであれば、特にファンダメンタルを重視しましょう。

 

ファンダメンタルの注意点

ファンダメンタルの3つの注意点をご紹介します。

1.「経済指標は実体の経済より遅れて動く」ということです。

経済指標の種類は無数にありますが、たとえば「建設業購買担当者景気指数」(以下、建設業PMI)というものがあります。

これは文字通り「建設業の購買担当者に対して景況のアンケートに答えてもらう」というものです。

 

彼らが「景気がいい」と感じていれば、新たな機械を購入するなど、建設業を中心にお金が回りやすくなります。

「景気が悪い」と感じていれば、その逆です。

 

この建設業PMIですが、まず「政府がまとめる時間」がかかります。

アンケートを取るだけでも大変ですし、それを資料として発表するまでにも時間がかかるものです。

 

また、政府だけでなく「購買担当者の感覚」も実体経済より遅れることがしばしばあります。

特に資金が潤沢にある大企業などは、景気の悪化に気づきにくいこともあるでしょう。

 

中小企業と違い、会社の業績が多少傾いても「ただちに倒産する」ということはないからです。

これらの理由から、建設業PMIでも「実体経済より遅れて動く」ことが多くあり、発表された時点ではすでに古くなっている可能性もあります。

 

2.2つ目の弱点は「集めた情報と日々の値動きが一致するとは限らない」ということです。

「このニュースはEUにとって大きな打撃なのでユーロが下がるはずだ」と思っても下がらないことはしばしばあります。

 

これはすでに投資家たちが「織り込み済みだった」ことが理由の1つです。

もう1つの理由として、自分の判断が間違いだった可能性もあります。

「自分でなく専門家が発言していた」という場合、その専門家が間違っていた可能性もあるでしょう。

 

専門家でも予測を外すことは少なくありません。

たとえば、ポール・クルーグマンというノーベル経済学賞受賞者がいます。

 

彼は1998年にこのような予想を立てました。

「インターネットの成長は急激に鈍化する。2005年頃にはファックス以下の影響力になっている」この予想がどれだけ間違っていたかは、言うまでもないでしょう。

 

ノーベル賞学者でもこれだけ大きく予想を外すのです。

それを考えれば、ファンダメンタルに基づく予想が外れることなど、ごく自然ともいえます。

 

3.3つ目の弱点は「個人投資家が得られる情報には限界がある」ということです。 日々マーケットの最前線にいて、その生活を何十年も続けているプロの投資家に、個人投資家が勝つのは難しいといえます。

 

一応「自分の業界ならわかる」ということはあるでしょう。

株式投資では確かにそうした優位性もあります。しかし、FXではそのような優位性はほとんどありません。

金融機関に勤務していても、相当高い地位でない限り情報の優位性はないでしょう。

 

これらの3つの弱点は、すべて「人間の未来予測には限界がある」という一言でまとめられます。

それを自覚した上で「多少外してもいい」という気持ちで取り組むことが、ファンダメンタル分析でもFX全般でも問われるものでしょう。

そして、実際に予想を外しても物理的に平気でいられるよう、投資では必ず余裕資金をつぎ込むようにしましょう。

 

損切りのポイントを決めておく

相場が思い通りに行かなかった場合は、損切りも必要です。

損切りは「その時の自分の判断」に任せると、できないことが多くあります。

 

そのため、多くの投資家が使っている方法は一定ラインまで下落したら自動で売るようにツールで設定しておくという手法です。

この方法の利点は、決断に関して負担がかからないということにあります。

 

大きな決断では特に消耗が激しく、消耗した後は思考力が鈍る、自制心が衰えるなどのマイナスの影響が出ます。

この点、損切りが自動的に行われるようにしておけば、脳の消耗を抑えることができるのです。

 

脳の体力が残った状態で損失を眺めることができるため、今後の方針なども立てやすくなります。

このようなシステム面での対策と合わせて、マインド面での対策も講じておくといいでしょう。

 

「どんな偉大な投資家でも数々の失敗をしている」ことを知れば、損切りも迷わずにできるようになります。

有名な投資家の失敗例では、ウォーレン・バフェットの「バークシャー・ハサウェイ社の買収失敗」が、特に参考になるものです。

 

今でこそ、同社は「バフェットが率いる世界有数の投資会社」として知られています。

しかし、元は紡績会社で、その経営を再建させるためにバフェットが買い取ったのです。

 

この再建は失敗に終わり、バフェットは紡績設備を売り払って損切りし、紡績事業から撤退しました。

彼はこの経験を「人生最大の失敗の1つ」と語っています。

 

その後、同社はバフェットの投資用持株会社として有名になりましたが、同社の社名自体が「バフェットの失敗の記録」でもあるのです。

投資の神様と呼ばれるバフェットでもこのような大きな失敗をしていると思えば、自分が失敗した時も冷静な損切りをしやすくなるでしょう。

 

人間の精神はコントロールしにくいものですが、知識を蓄えることはできます。

こうした知識を多く持つほど、損切りが必要な場面で冷静な判断をしやすくなるものです。

 

ポジションを構築するときの根拠

ファンダメンタルに基づいてポジションを構築する場合の注意点は、ロングとショートそれぞれのポジションにあります。

ロングの場合下落が始まったらロスカットされる前に損切りすることを意識しましょう。

 

ロングポジションは名前通り「値上がりすると期待して中長期で保有する」という状態です。

値上がりするという確信があれば、その通貨が下落しても保有を続けることが多いでしょう。

 

しかし、下落も一定の水準に達すると、FX会社によって強制的にロスカットされてしまいます。

ロスカットされると「そのFX会社のルールの中で一番安い相場」で決済されてしまうわけです。

それよりは「ロスカット直前で自ら損切りする」方が、少しでも損失が少なく決済できるのでいいでしょう。

 

ショートポジションについては「ファンダメンタルの最新の情報が相場に反映されるとは限らない」ことが注意点です。

反映されない理由は「すでに織り込み済み」「自分が把握していないもっと重要な情報があった」など、さまざまなものが考えられます。

 

ファンダメンタルでショートの予測をすると「テクニカルより本質的な根拠があるので正しい」と思いがちです。

しかし、仮にその分析が経済学的に正しくても、相場がその通りに動くわけではありません。

ショートでのファンダメンタル分析も、テクニカル分析と同じく「外れることもある」と理解しておきましょう。

 

突発的なニュース・要人等の発言に注意

ファンダメンタルで短期の相場を大きく動かすのは政治経済に関するニュース要人の発言です。

要人の発言は特にわかりやすい要素で、各国の財務大臣・財務長官といった閣僚や、中央銀行の当局者などが注目されます。

 

中央銀行の当局者は、日本なら日本銀行総裁と副総裁です。

アメリカならFRB議長と理事、EUならECB総裁、理事などが代表といえます。

これらの要人の発言について「こういう内容だと経済政策がこうなる可能性がある」というパターンを知っていると、FXでも大いに役立つものです。

 

たとえば「日本の物価が適正水準よりも高い」という内容の発言があったとします。

この場合、日銀や日本政府は物価を下げたいわけです。

 

物価を下げるには、お金の価値を上げるのが基本となります。

1万円の価値が上がれば1万円で買える物が増え、物価が下がるわけです。

 

そして、お金の価値を上げるには金利を上げるのが基本となります。

金利が上がった通貨は、株式投資でいうなら「配当の高い株券」になるからです。

 

多くの人が買い求めるため、その株券の価値が上がります。同じように金利が上がった日本円は多くの投資家が米ドルやユーロから乗り換えてくれます。

こうして「円高ドル安」「円高ユーロ安」などの相場につながるわけです。

 

必ずしもこうなるとは限りませんが、理屈の上ではこうなる可能性が高いといえます。

このため、各国の要人が「物価が適正水準より高い」と発言したら、その国の通貨は「買い」といわれるのです。

 

上記の内容は要人の発言が影響する1つのパターンですが、他にもさまざまなパターンがあります。

「物価が適正水準より低い」という発言であれば、上の説明の逆です。

 

「その国の通貨が下がる」可能性が高くなります。

また、景気について強気な発言があれば通貨価値が上昇し、弱気な発言であれば下がるものです。

 

こうした要人の発言は定期的になされるものもあれば、突発的になされることもあります。

特に突発的な発言の方が相場への影響が大きいため、最新のニュースを常にチェックしましょう。

 

情報量の多いFX会社を選ぶ

FX会社はそれぞれ経済・金融に関する情報を提供しています。

速報系のマーケット情報から動画でのレポートまで、内容はFX会社によって千差万別です。

会社

マーケット情報については「どの情報源からのニュースを配信しているか」という点が、FX会社ごとに異なります。

日本のFX会社で多く配信されているのは、FX WAVEMarket Win24GI24などの為替情報ベンダーのニュースです。

逆にロイターやダウ・ジョーンズなど、外資系通信社の情報はあまり配信されていません。

 

これらの情報は「自分でそれぞれチェックする」という方法もあります。

しかし、1社のFX会社に絞って集中的に取引をする場合は、トレードの合間にチェックできる情報が多いほどいいでしょう。

それぞれで配信されている情報も比較して、メインのFX会社を決めるようにしてください。

 

ファンダメンタルでも短期売買を行える

ファンダメンタルは中長期の投資に有効とされますが、実は短期売買でも役立ちます。

一番わかりやすいのは「突発的な事件が起きた」というケースです。

 

たとえば日本で大きな震災が起きると日本円の相場は「上がる」ことが多くなっています。

1995年の阪神・淡路大震災の後も、2011年の東日本大震災の後も、日本円の相場は上昇しました。

 

特に東日本大震災の後は「急上昇」しています。

この理由には諸説があり、次に同じような大震災が起きた時にも円相場が上昇するかはわかりません。

しかし、2018年時点では「日本に震災が起きると日本円が上がる」というのは1つのセオリーになっています。

 

日本人同士だとこのような日本の悲劇に際して「売買のチャンス」と考えるのは抵抗があるでしょう。

しかし、ファンダメンタルの情報が短期売買でも大きく影響するということは、実感できるかと思います。

当時の外国人投資家からすれば「日本の震災の情報をいかに早く掴んだか」で、短期売買の損益が大きく変わったわけです。

 

また、突発的な事件でなくても「政府が発表するデータが民間の予想とずれていた」ということも、短期の相場に影響します。

特に日本では、政府のGDP速報と民間の予想値がずれていることが多く、発表後は相場が乱れることも多いのです。

たとえば2014年7~9月期の速報値は、民間が「2%の増加」と予想していたのに対し、実際は「1.6%の減少」と真逆の結果になりました。

このように「毎回不測の事態が起きやすい」とわかっているファンダメンタルは、特に短期相場に影響します。

この速報の後の値動きを、多くの投資家が狙っているからです。

 

このように、FXの短期売買に役立つファンダメンタルも実は多くあります。

「短期売買で成功したいからテクニカルだけ研究する」というのもいいでしょう。

しかし、ファンダメンタルも合わせることで、さらに短期売買で成功する可能性が高くなるともいえます。

 

自分に合った投資スタイルを見つける

ファンダメンタルを基にしてFXに取り組む場合も、自分に合った投資スタイルを見つけることが重要です。

FXの投資スタイルは主に以下の4つです。

 

・スキャルピング

・デイトレード

・スイング

・中長期ポジション

 

すべて投資の時間軸が異なっており、スキャルピングは数秒から数分、デイトレードは数時間から1日、スイングは数日間~数週間となっています。

数週間以上の投資は中長期ポジションに分類されることが多くなります。

 

中長期ポジションについては「1年前後」などの分類もあり、この定義は投資家によって個人差があるものです。

ファンダメンタル重視の投資は、中長期ポジションになることが多いとされます。

 

しかし、要人の発言が突発的に起きた時など、デイトレード、スイングでも活用できる場面は多いものです。

スキャルピング以外の投資スタイルなら、すべてファンダメンタルを大きく取り入れられます。

 

どのスタイルを選ぶかは、自分の性格や「いつまでにいくらの資産を蓄えたいのか」という目標によっても異なるものです。

他の個人投資家の成功例や失敗例も参考にしながら、徐々に自分のスタイルを確立していきましょう。

 

まとめ

いかがでしたか?

FXのファンダメンタル分析は、FXの知識にとどまらず政治経済の知識にもなります。

世界の経済や出来事、要人の発言など相場の動きに影響が出やすいニュースはこまめにチェックすることが大切です。

 

ファンダメンタル分析は単体で使うのではなく、テクニカル分析と合わせて活用していきましょう。

相場の情報と合わせて、日頃から世界の政治経済、金融の情報に関心を持つといいかもしれませんね。

 

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