外資系投資銀行7社による2019年の為替相場見通しまとめ


外資系投資銀行7社による 2019年度FX相場予測-min

時代は平成最後の2019年に突入しましたが、FX取引をしている人は「2019年の相場はどう動いていくのか」ということが一番の気がかりではないでしょうか。 2019年は年明け早々にドル円フラッシュクラッシュ(大暴落)もありました。 「今年もドルの勢いは続くのか、アメリカ経済の見通しを知りたい」 「イギリスのEU離脱でユーロやポンドはどうなるんだろう?」 と思っている方も多いことでしょう。

こんにちは、今年こそは勝ち組トレーダーになりたい大輔です! リサさん、平成最後の2019年のFX相場はいったいどうなっていくんでしょうか?

そうね、アメリカの大手投資銀行が発表している「年間経済見通し」を読んでみると今年の相場を読むヒントになるわよ。 相場を大きく動かしているのは投資会社や大手銀行なんだから、そのあたりの意見も重要ね。

英文読めってことですか!?僕が英語まったくダメなの知ってるくせに。 リサさんはハーフだから英語が読めてズルいよ・・・!

じゃあ私が翻訳してあげるから、大輔くんは内容をまとめてくれる? 各銀行でどんな見通しを立てているか比べてみるのも面白いんじゃないかしら?

えっ、リサさんが手伝ってくれるって・・・? なんだか急にやる気が出てきましたよ! ではみなさんも、僕と一緒に外資系投資銀行(=外銀)の2019年度経済予測をみていきましょう!

 

各社の2019年度世界経済見通し要約 

それではまず、今回取り上げる大手外資系投資銀行7社のそれぞれの簡単な説明と、2019年度世界経済見通しの要約をご紹介します。

モルガン・スタンレー (Morgan Stanley) 

モルガン・スタンレーニューヨークを本拠地とし、1935年にモルガン商会から債券引受部門が独立して開業しました。 日本では1970年から東京駐在員事務所が設けられ、現在では三菱UFJフィナンシャル・グループと証券合併事業を行うモルガン・スタンレーMUFG証券株式会社など、3社を展開しています。 2018年12月7日発表「2019 Global Outlook: Turning Point Ahead (2019年の世界的見通し:転換点は先に)」より抜粋:

MS-min

世界経済は2019年に3.6%成長すると設定されていますが、その見出しの数字は主な変化を覆い隠しています。 米国の成長は鈍化する一方、新興国市場が主導権を握ります。 コアインフレ率の上昇、金融政策の引き締め、貿易緊張の緩和などに伴う主導権の変化は、今後の見通しを大きく変える要因となります。

2019年は世界の成長がトレンドラインを中心に上下に変動することが基本ではあるが、全体的な成長率は3.6%までわずかに減速する、と予測します。

https://www.morganstanley.com/ideas/2019-global-macroeconomic-outlook

JPモルガン (JP Morgan)

JPモルガンは、ニューヨークに本社を置くJPモルガン・チェースアンド・カンパニーの傘下にある投資銀行です。 モルガン・スタンレーとともにモルガンという名称が入っていますが、どちらもアメリカの5大財閥のひとつであるモルガン家が創立に関わっています。 

2018年12月20日に発表、2019年1月22日更新の「Global Market Outlook 2019(世界的市場 見通し 2019年)」より抜粋:

JP-min

世界的成長 :米国は中等度、ユーロ圏は弱まる 2018年に2年連続のGDP成長率の上昇、インフレ率の上昇、金利の上昇を見せた後、2019年には世界経済の成長はやや鈍化すると見込まれています。 米国経済は2018年にGDP成長率を3.1%と急成長させており、これは依然として堅調な水準に落ち着いたが、2019年には財政、金融、貿易の政策が締め付け始めると1.8%と緩やかに低下すると見込まれています。 最近のユーロ圏産業の混乱は薄れていくと予想され、ユーロ圏は1.7%成長すると予測されていますが、米国の成長の減速は一部相殺されています。

一方、中国は、内部の不均衡と外部の抗力に対処するため、約6%の成長を維持しなければいけないという大きな課題に直面しています。

https://www.jpmorgan.com/global/research/global-market-outlook-2019

ゴールドマン・サックス (Goldman Sachs Group Inc) 

ザ・ゴールドマン・サックス・グループ・インクはアメリカの大手老舗投資銀行です。 1869年に創業し、ニューヨークを本拠地として、世界30カ国以上で事業展開し、日本でも1974年から業務を開始しています。 

2018年11月14日発表「 Global Economics Analyst Landing the Plane (世界的経済アナリスト 飛行機を着陸させる)」より抜粋:

GS-min

世界経済は、2018年の3.8%成長から、米国の減速と中国のさらなる軟化に牽引されて2019年には3.5%成長へ緩やかに減速する見込みです。 しかし依然として多くの先進国市場経済において潜在成長率を上回っており、引き続き労働力を求めている市場の引き締め、徐々に増えるコアインフレーション、そして多くの場合より高い政策金利が予想されます。 https://www.goldmansachs.com/insights/pages/global-outlook-2019.html

バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ (Bank of America Merrill Lynch) 

米国ノースカロライナシャーロットに本社を置き、全米はもちろん世界35カ国以上でグローバルに事業を展開しています。 バンク・オブ・アメリカという名前ですが、アメリカの中央銀行ではありません。 2009年に米国三大投資銀行一つであったメリルリンチを買収し、バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチとなりました。 

2018年12月4日に発表「2019 Market Outlook(2019年 市場見通し)」より抜粋: 

BofA-min

世界経済の成長は減速する: 世界経済は2018年の3.8%から2019年には3.6%へとわずかに低下すると予測されており、インフレ率は3%前後で推移しています。 ほとんどの主要経済国では、欧州と日本の両方で実質GDP成長率が1.4%、新興国市場では総計で4.6%程度の成長となっており、活動が減速していると見込まれます。 中国は依然として厳しい財政状況と米中貿易の衝突の結果、来年初めにはさらに悪化する可能性があります。 しかし、経済を好転させるための金融および財政刺激策の着実な流れが予想されます。

https://newsroom.bankofamerica.com/press-releases/global-markets/bofa-merrill-lynch-2019-market-outlook-peak-trough-market-unfriends

シティ・グループ(Citigroup Inc.) 

シティ・グループはニューヨークに本社を置き、世界160以上の国と地域に約2億の顧客口座を有する世界有数のグローバルな銀行です。 1812年の創業より200年にわたり金融サービスを行なっており、日本でも100年以上前から営業しています。 

2018年末発表「 Outlook2019: Finding The Light (2019年見通し:光明探し)」より抜粋:

Citi-min

世界の経済成長は、多くの先進国市場が高い期待に応えられずに減速しています。 この減速は多くの人が不況になる可能性があることを懸念していますが、我々は成長が2019年の大半を通じて続くと考えています。 米国経済は年末までに約2%のペースに減速する可能性があり、そして当面の間、不況にならないか監視することになるでしょう。

https://marketinsights.citi.com/marketoutlook/2019-finding-the-light/

BNPパリバ( BNP Paribas) 

本社をフランスのパリに置く、ユーロ圏トップクラスのメガバンクです。 ユーロ圏以外にもアメリカをはじめ全世界に支店を持っています。 もともとはBNP(パリ国立銀行)とパリバだったものが、ユーロ発足のあおりを受け2000年に合併してBNPパリバとなりました。 

2019年1月16日発表「 Economy : The projections for 2019(経済:2019年の予測)」より抜粋: 

BNPP-min

2018年には、米国を除く世界各地で世界的な成長の鈍化が見られました。 2019年もこの傾向は継続し、より広範囲に及ぶでしょう。 米国では、成長率が2.9%から2.1%に低下する可能性があります。 ユーロ圏では、1.9%から約1.4%に低下するでしょう。 これらの成長率は表面化されていませんが、今後どんな減速も不安材料につながるでしょう。

悪循環の傾向:世界経済の不確実性は投資家のリスク選好、そして企業の利益や給与などを低下させます。 米国では、企業や金融市場は成長具合よりも極端なリスクに焦点を合わせる傾向があります。 その一方で、インフレリスクへの懸念は薄れ始めます。 それが、FRB(連邦準備制度理事会)が金利引き上げのペースを減速させる計画を発表することを可能にしたものです。 私が示したように、さまざまな外因による不確実性の原因は、年間を通して解消し始めるはずです。 しかし、経済関係者は態度を変えるのが遅いので、2019年の初めには多くの疑問で示されます。

https://group.bnpparibas/en/news/economy-projections-2019-william-de-vijlder-head-economic-research-at-bnp-paribas

クレディ・スイス(Credit Suisse

クレディ・スイスはスイスのチューリッヒで1856年に設立されました。 欧州系の巨大金融機関でありながら、1988年に米大手投資銀行ファースト・ボストンを買収し、アメリカでの基盤も持っています。 日本とも戦後から関わりがありましたが、2006年にクレディ・スイス証券株式会社として東京に拠点を置き業務が開始されました。   

2018年末発表「 Global economy(世界的経済)」より抜粋:

CS-min

異なる成長の軌道 米国の財政刺激策の影響は2019年中にピークに達する可能性が高いですが、堅調な企業の設備投資、雇用および賃金の伸びを背景に、成長はトレンドを上回る状態を維持するはずです。 しかし中国では、6%に向かって成長が鈍化する可能性があります。 米国の関税、製造投資の低迷および消費の伸びの鈍化は、制約となる可能性があります。 ヨーロッパと日本では、依然として緩やかな金融環境が緩やかな成長の勢いを維持するのに役立つはずです。 しかし、多くの新興国市場では、政策立案者がインフレと通貨管理に焦点を当てているため、成長は依然として鈍いままになると思われます。

https://www.credit-suisse.com/microsites/private-banking/investment-outlook/en/global-economy.html

「The state of play for currencies(通貨の現状)」 https://www.credit-suisse.com/microsites/private-banking/investment-outlook/en/financial-markets/the-state-of-play-for-currencies.html

地域別年度見通し 

それではさっそく各銀行の2019年度経済見通しを詳しく見ていきましょう。 USA、ヨーロッパ、その他の3つの地域に分けてご紹介していきます。 各投資銀行の表記は以下の通りとします。 

モルガン・スタンレーMS JPモルガンJP ゴールドマン・サックスGS  バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチBofA  シティ・グループCiti BNPパリバBNPP クレディ・スイスCS 

 USA

USA-min

まずはアメリカ経済やドルについての各社の見通しをまとめたものをご紹介します。 各社の予測はおおむね、「好調だったアメリカの経済成長は“遅いサイクル(late-cycle)”に入っており、今年度は徐々に減速していく」といった見通しです。

MS :経済成長率(GDP)は2.9%から2.3%まで低下し、トレンドを下回る方向へと変動すると予測。 FRBはより弱い成長見通しに順応し、2つの利上げを経て一時停止するでしょう。 より厳しい労働市場、衰退する財政刺激および金融緩和の欠如を含む多くの要因は、おそらく2019年に米国および他の先進国市場の成長の低下を意味します。

JP :財政、金融、貿易の政策が締め付け始めるとGDPは1.8%と緩やかに低下するでしょう。 下半期には、ユーロおよびその他の先進国市場通貨に対するドルへの支援が少なくなることはないと予測します。 GS :GDPは2.9%から2.5%に減速、金利は4回引き上げが行われると予想します。 米国の史上最長の経済拡大が続く見込みです。

BofA :GDPは2.7%、財政刺激策の効果が薄れ始めると下半期には減速しますが、しかし今年の半ばまでに米国の経済成長は史上最長となるでしょう。 2019年にはユーロ安や円高に対してドル安が予想されます。

Citi :GDPは年末までに約2%のペースに減速、当面の間「不況の監視」を行うでしょう。 ドルの弱さが再び表れ、その後さらに減少します。

BNPP:GDP は 2019年は2.6%、2020年は1.9%と予想され、不況はかなり遠い見通しと思われます。 ドルに対してユーロが支持されるでしょう。

CS :GDP は他の先進諸国よりも高いままであると思われるが、その差は縮小するでしょう。 米国の景気刺激策の影響は薄れていく可能性がありますが、「イージーマネー」、健全な設備投資、継続的な雇用と賃金の上昇が、先進国経済のサイクルを延ばすはずです。 USDのさらなる急上昇はありそうもなく、他の主要な通貨に対して適度な米ドルの過大評価となるでしょう。 金利は他の先進諸国よりも大幅に高いままで、2019年半ばまでは格差がさらに拡大する可能性があります。

ヨーロッパ

ヨーロッパ-min 次に、ユーロ圏とその他を含めたヨーロッパ地域の経済見通しについて、各社個別にご紹介していきます。

MS欧州中央銀行は政策の正常化を開始し、金利を引き上げる可能性が高いため、欧州の成長率は依然としてトレンドを上回ると見込まれますが、それでも緩やかになるでしょう。  Morgan Stanleyは、2019年のGDPユーロ圏成長率を1.6%と予測し、2018年の1.9%と比べるとわずかに低下させると考えています。   

JP 英ポンドは変動しやすいままですが、合意によるEU離脱が実行されれば、最終的に数パーセントほど上昇するはずです。 もしくはテールリスク(大きな損失を引き起こす可能性)としてEU離脱がなくなった場合は2桁の上昇に傾くでしょう。 

GS ヨーロッパと日本の成長は2018年の間に減速しましたが、それはトレンドを超えたままです。 これは失業率に対してさらに下向きの圧力をかけて賃金上昇させるという、最近の上昇傾向をそのまま維持することになるでしょう。 しかし、コアインフレ率が依然として目標をはるかに下回り、さらにイタリアの財政危機が未解決であり、イギリスのEU離脱交渉が進行中です。 そのため、2019年第4四半期の欧州中央銀行預金金利の最初の上昇の予測に対するリスクは、後側に傾いています。

BofA ドル安による為替変動率:2018年の米ドルは最もパフォーマンスが高い時期でしたが、2019年ではほとんどのドル上昇の恩恵は過去のものとなるでしょう 2019年にはユーロ安や円高に対してドル安が予想されます。 EUR / USDとUSD / JPYは、年末にそれぞれ1.25と105に達すると予測しています。 ドルの強さは、短期的には英ポンドやスイスフランのような貿易戦争の影響を受けにくい通貨に対してドルを売ることを意味しており、米中間の貿易関係の発展に大きく依存するでしょう。

Citiユーロは2019年に米ドルに対して強化される可能性があります。 また、経常収支は欧州全体で概ねプラスまたは改善していくでしょう。 2019年にユーロ圏諸国が通貨同盟加盟国の国民投票を求めることはないと思われるため、相対的に政治面も助けになるはずです。 評価に関しては、ユーロは実質為替レートでは安価に見えます。

英ポンドの方向はEU離脱交渉の進捗状況によって影響されると予想されます。 もし交渉が進んだパターンを考えると、英ポンドはよりマイナス面へ動くことになるでしょう。 実質為替レートでは、英ポンドは高評価とされています。 さらに、イングランド銀行は、移行期間の最初の段階で、英国がEUを離脱した後に2回金利を引き上げると予想されています。 

BNPP米国以外の先進国では、景気後退はさらに起こりにくいようです。 ユーロ圏の回復は緩やかであり、GDP成長率は依然として世界的な金融危機以前の水準を下回っています。 インフレ率は依然として欧州中央銀行の目標を大きく下回っており、経済的にはまだ余裕がある状態です。 

CS :ヨーロッパでは、イタリアの財政政策への懸念が一時的にスイスフランを押し上げましたが、英ポンドはEU離脱へと続く道を進むごとに前後に変動しました。 イタリアとEUの間の財政赤字をめぐる対立に関しては、欧州中央銀行がイタリアの政治的圧力に屈することはまずないと思われますしたがって、ユーロ通貨ペアはこれらの緊張の影響をほとんど受けませんしかし合意なきEU離脱となれば、それに続く混乱はGBPに対する圧力を強めるでしょう 

新興国市場( Emerging Markets) 

新興国市場-min 次は新興国市場についての各外銀による2019年度見通しをまとめたものをご紹介します。 中国も新興国に数えられていましたが、もはや新興国ではないという意見もあるので、項目名に国名を出しました。 

  中国

中国経済は2018年になって急激に減速しました。 政府は2019年の成長目標を6〜6.5%に下げると予想し、J.P.モルガンは、2018年の6.6%から6.2%と推定しています。 今年度において、米中間の貿易紛争が迅速に解決されるとは思われません。 その結果、中国人民元は貿易に関するネガティブな見出しが少なくなるまでさらに弱まる可能性があります。 中国当局が金融政策を緩和し続けている限り、この傾向は持続すると見込まれます。 しかし、中国が投資家の不確実性と資本流出の引き金を引くことを避けるため慎重に進めるでしょう。

  新興国市場

2018年には新興国市場経済は依然として 先進国市場の2倍を超える4.8%の成長率を達成しています。 しかし、これらの市場では先進国と比較して成長が鈍化し、最終的に下半期の全体成長は鈍化しました。 今振り子は新興国市場に有利に振り返って設定されています。 貿易緊張の緩和は、世界貿易における中国の成長と勢いを後押しする可能性があり、その両方が新興国市場に恩恵をもたらすでしょう。 多くの新興国市場経済にとって2018年に困難な後半を経て、キャリーオーバー効果はおそらく年初来で弱いスタートをもたらすでしょうが、循環的なピックアップが2019年の第2四半期から始まると予想します。 米国をはじめとする先進国市場の成長が鈍化するにつれて、新興市場は世界の経済成長エンジンとしての役割を再開するはずです。 しかし新興国市場は依然として米中貿易の波及効果に対して非常に脆弱です。

その他、個別の通貨に関する見通しは以下に、各社ごとそのままご紹介していきます。

JP  新興国市場は混在しているように見える   中国が全体的な新興国市場の減速に大きく寄与しているため、ラテンアメリカは2019年にやや速い活動予測を持つ1つの地域です。 特にブラジルは、大統領選挙の後、回復を続ける態勢を整えています。   

BofA ブラジルは強気で選挙後の回復は続くと見込まれ、ロシアは制裁リスクが値下げされていると考えて改善すると見込まれます。 一方、メキシコについての見通しは弱気で、信用格付けの格下げが懸念であり、不安定さが新大統領の下での政策変更を取り巻いています。

Citiインドルピーとインドネシアルピアは最悪のパフォーマンスを見せ、続いてオーストラリアドル、豪ドルは部分的に中国人民元の貿易紛争による弱さの影響を受けました。 タイバーツ、シンガポールドル、マレーシアリンギットが最も好調で、米中スタンドオフからのフォールアウトに対する回復力が強いと見られています。 豪ドルと韓国ウォンのようなより高いベータ通貨(それらは人民元の影響を受けます)はボラティリティが高いままであると、より多くの被害を受ける可能性があります。 インドのルピーとインドネシアのルピアは、4月から5月にかけてのこれらの国の選挙に先立って脆弱なままでいる可能性があります。 BNPP:新興国市場では、背景は一様ではなく、たとえばトルコ、アルゼンチン、ブラジルなど、各国に固有の変動があります。 世界的に、FRBの利上げとドル高への懸念は和らぎ、数週間の間、現地通貨はドルに対して幾分安定しています。 しかし、原材料のコストが下がると、中間製品を供給する国々に不利益をもたらします。 ブラジルを除外したとしても、ラテンアメリカは遅れをとっており、これは2016年以来そうなっています。 2019年、この地域は引き続き低調に推移するはずです。 

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2019FX為替と金利レート予測

それでは最後に、具体的な数値をみてみましょう。 シティ・グループがそれぞれの通貨ペアの為替&金利のレート予測とコメントを発表していたので、そのままご紹介します!

FXforecast-min

kinnri-min

シティの2019年度為替&金利レート予測の出典はこちら: https://www.citibank.com.hk/global_docs/mobile/investment/pdf/1hottop_e.pdf 

まとめ

いかがでしたでしょうか?

グローバルに金融業務を展開する大手外資系投資銀行が外国為替市場に与える影響は大きいものです。 そういった外銀が自ら発表する年次見通しはなかなか興味深いものがあります。

普段は日本の経済アナリストの方たちが一旦噛み砕いた予測を読むことが多いかと思いますが、これを機会に海外の投資家たちの動きも覗いてみてはいかがでしょうか。

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